世界禁煙デースローガンからタバコの問題を知ろう
あなたのタバコに対する意識をチェックしてみましょう。 ニコチンに対する心理的依存度を測るもので、非喫煙者にも用いることができます。該当する答えに○をしてください。そして最後にその点数を足してください。
●加濃式社会的ニコチン依存度調査票
| 1.タバコを吸うこと自体が病気である。 | |||
|---|---|---|---|
| 思わない（3） | あまり思わない（2） | 少しそう思う（1） | そう思う（0） |
| 2.喫煙には文化がある。 | |||
|---|---|---|---|
| 思わない（0） | あまり思わない（1） | 少しそう思う（2） | そう思う（3） |
| 3.タバコは嗜好品（しこうひん：味や刺激を楽しむ品）である。 | |||
|---|---|---|---|
| 思わない（0） | あまり思わない（1） | 少しそう思う（2） | そう思う（3） |
| 4.喫煙する生活様式も尊重されてよい。 | |||
|---|---|---|---|
| 思わない（0） | あまり思わない（1） | 少しそう思う（2） | そう思う（3） |
| 5.喫煙によって人生が豊かになる人もいる。 | |||
|---|---|---|---|
| 思わない（0） | あまり思わない（1） | 少しそう思う（2） | そう思う（3） |
| 6.タバコには効用（身体や精神によい作用）がある。 | |||
|---|---|---|---|
| 思わない（0） | あまり思わない（1） | 少しそう思う（2） | そう思う（3） |
| 7.タバコにはストレスを解消する作用がある。 | |||
|---|---|---|---|
| 思わない（0） | あまり思わない（1） | 少しそう思う（2） | そう思う（3） |
| 8.タバコは喫煙者の頭の働きを高める。 | |||
|---|---|---|---|
| 思わない（0） | あまり思わない（1） | 少しそう思う（2） | そう思う（3） |
| 9.医者はタバコの害を騒ぎすぎる。 | |||
|---|---|---|---|
| 思わない（0） | あまり思わない（1） | 少しそう思う（2） | そう思う（3） |
| 10.灰皿が置かれている場所は，喫煙できる場所である。 | |||
|---|---|---|---|
| 思わない（0） | あまり思わない（1） | 少しそう思う（2） | そう思う（3） |
9点以下であればニコチンに対して心理的依存を受けていませんが、10点以上とニコチンに対しての心理的依存度が高かった場合は、喫煙の健康被害やタバコにかかわる様々な社会問題などをもう一度勉強してみましょう。
毎年5月31日には世界保健機関（WHO）から世界禁煙デーとしてのスローガンが発表される。 WHOが、喫煙者に対してはその日の喫煙を控えるよう呼びかけるとともに、各国の政府や国民に対しては喫煙と健康の問題についての認識を深めて、その対策を促す日でもある。
タバコは全世界で第2位の死亡原因となっています（第1位は低栄養）。世界中の喫煙者の半数＝6億5千万人＝が最終的に喫煙によって命を奪われることはよく知られています。また、毎年数十万人の非喫煙者が受動喫煙によって命を奪われる事態となっていることも重大です。
| Q：受動喫煙というのはたんなる迷惑問題にすぎないのでは？ |
|---|
| A：たんなる迷惑ではありません。受動喫煙は健康を破壊させてしまいます。職場の受動喫煙だけで全世界で毎年少なくとも20万人が命を落としています（これは職業関連病死の14%を占める）。また職場の受動喫煙は全肺ガン死の2.8%の原因となっています。さらに、世界中の病気の５％は受動喫煙が原因で発生しています。 |
| Q：受動喫煙問題はマナーで解決できるのでは？ |
|---|
| A：タバコを吸わない者の我慢を強いる自発的合意によって受動喫煙被害を防止する事はできないどころか、真に効果的な受動喫煙防止対策を実施する障害になっています。 |
| Q：換気を十分に行えば問題ない？ |
|---|
| A：タバコ産業は、喫煙者と非喫煙者が同じ室内に居られるように、とても費用のかかる換気空調設備を導入するよう主張してきました。これは法律により室内での喫煙の完全禁止が行われることを防ぐ策略です。しかし、換気は恐ろしくコストがかさむだけでなく、全く効果がないのです。室内の完全禁煙以外に受動喫煙被害をなくす方法はありません。 |
| Q：法律で禁煙としても、守られるはずがない？ |
|---|
| A：屋内喫煙禁止法は、タバコを吸う者と吸わない者の大多数に支持されています。適切に施行されるなら、受動喫煙からすべての市民を守る最も効果的な対策となります。受動喫煙禁止法は、タバコを止めたいと思っている多くの喫煙者を禁煙させ、タバコを止めた人々の禁煙を継続させる大きな力となっています。 |
| Q：バーやレストランの売上が減る？ |
|---|
| A：カナダ、アイルランド、イタリア、ノルウェー、エルパソ、ニューヨークなどの調査によれば、室内禁煙の実施後関連業界の売上は横ばいもしくは増加する事が示されています。 |
| Q：タバコを吸う権利と選択の自由の侵害では？ |
|---|
| A：室内喫煙禁止法は喫煙者の権利を侵害するものではなく、人々の健康を守るためのものです。 |
| 1988年 | Tobacco or health ： choose health ( たばこか健康か−健康を選ぼう） |
|---|---|
| 1989年 | The female smoker ： at added risk ( プラスされる女性喫煙者への害 ) |
| 1990年 | Growing up without tobacco ( 子供に無煙環境を） |
| 1991年 | Public places and transport :better be tobacco − free (公共の場所や交通機関は禁煙に） |
| 1992年 | Tobacco-free workplaces：safer and healthier (たばこの煙のない職場−もっと安全にもっと健康に） |
| 1993年 | Health services :our window to a tobacco−free world (ヘルスサービス：たばこのない世界を開く窓） |
| 1994年 | The media and tobacco：getting the health message across (メディアとたばこ：健康のメッセージを広めよう） |
| 1995年 | The economics of tobacco control (想像以上に大きいたばこの損失） |
| 1996年 | Sports and the arts without tobacco (スポ一ツと芸術をたばこの煙のない環境で) |
| 1997年 | United for a tobacco−free world (手をつなごう！たばこのない世界をめざして) |
| 1998年 | Growing up without tobacco（無煙世代をそだてよう！） |
| 1999年 | Leave the pack behind (たばこにサヨナラ) |
| 2000年 | Tobacco Kills−Don't be duped (その1本 みんなの命けずられる） |
| 2001年 | Second-hand smoke kills. Let's clear the air. (他人の煙が命をけずる：受動喫煙をなくそう） |
| 2002年 | Tobacco Free Sports−play it clean！ (たばことスポーツは無縁（無煙）です。― きれいにやろう！ ―） |
| 2003年 | Tobacco free films tobacco free fashion−Action！ (たばこと無縁の映画やファッションへ 行動を！） |
| 2004年 | Tobacco and Poverty (たばこと貧困:その悪循環から逃れよう） |
| 2005年 | Tobacco control and health professionals (たばこに向かう保健医療専門家−行動と対策を） |
| 2006年 | Tobacco : Deadly in any form or disguise (たばこ：どんな形や装いでも命取り） |
皆さん！世界禁煙デーを見てみて大方の内容は理解できると思います。ここで2004年のスローガンを考えてください。「喫煙と貧困」の意味が分かりますか？最初は私も理解できませんでした。時間をかけてようやく理解できたのです。つまり先進国では禁煙が進んでタバコ会社はなかなか思うように売れなくなってきました。日本を除いて。そうするとどこでタバコを売るかです。東南アジアやアフリカなど開発途上国に目を向けたのです。その国々は教育が行き届いていませんので子どもの間にタバコを覚えさせることを考えたのです。子どもの間にたばこを覚えてしまうとニコチン依存症になりますので、大人になってもなかなかたばこが止められません。幾らタバコが安い日本と言っても同じ値段で売ればその国々の人の生活費から見ると非常に高価なものになります。ですからいくら一生懸命働いても、いくら先進国が援助してもタバコ代に消え暮らしが良くなりません。それで富める国と貧しい国の格差がより広がり南北問題を引き起こしているということになるのです。そして、それがテロの温床になっていると言うことも忘れてはいけないのです。こういった社会問題に真っ向からWHOは訴え、痛烈にアメリカのタバコ業界を批判したのです。 そこでもう一度最初の加濃式社会的ニコチン依存度調査票をやってみてください。タバコに関する認識は変わったのではないですか？
